現代のビジネス環境はVUCA、つまり変動性（Volatility）、不確実性（Uncertainty）、複雑性（Complexity）、曖昧性（Ambiguity）により予測不可能と言われています。また、テクノロジーの急速な進化・変革にともない、数々の破壊的イノベーションが生まれ、これまでの延長にある考えでは事業継続が難しい時代に突入しています。
環境・社会の変化に伴い、環境価値・社会的価値を棄損しての事業継続は不可能で、経済価値と環境価値・社会価値の両立が不可欠となっています。
これらの現状を踏まえ、社会と事業の持続・成長のために、2030年の「めざす姿」を考え、現状の取り組みとのギャップから、長期的な重要課題（マテリアリティ）を特定しています。
社会・環境価値と経済価値の両立による社会課題解決への貢献
イノベーションを通じた業種の拡大、および業務・役割の拡大による創出価値の最大化
ありたい姿に共感しあうパートナーとの強固な関係構築と協創の拡大
潜在的な顧客課題を見出し、解決策の提案および発信力の強化
イノベーション創出に向けた技術の継承と最先端技術の獲得・活用
多様なアイデアの創出につながる、誰でも意見を言い合える職場環境づくり
一人ひとりのチャレンジを後押しする職場環境づくり
企業活動を通じたカーボンニュートラルへの貢献
持続的成長を支えるための経営基盤強化
取締役社長を委員長とする「SX委員会」の配下に「マテリアリティ策定プロジェクト」を発足し、約6か月で特定しました。
事業や社風において、継続すべき強みと向かうべき方向性について意見を出し合いました。
2030年の世界観を想像し、そのとき私たちは何をしているべきだろうかと議論しました。
2030年の「あるべき状態」と現状とのギャップを話し合い、ギャップを埋めるために必要な人・組織（人的資本）、技術（知的資本）、ステークホルダーとの関係（社会関係資本）という無形資産を特定し、これらを強化・蓄積するための議論をしました。
「提供価値は2030年にどのように変わっているか？」から始まり、「あるべき状態」との間にあるギャップについてアイデアを出し、精査していきました。
全従業員に、めざす方向性として「理解できるか」「違和感がないか」など、意見の確認をしました。
社外ステークホルダーからの期待や要望を確認しました。
「SX委員会」でマテリアリティを提案し、「経営会議」および「取締役会」で承認を受け、特定しました。
